［沿岸センター］大気海洋研究所の対応2～被災2カ月～
この記事は大気海洋研究所広報誌OceanBreeze第4号掲載記事※を許可を得て転載しております。
関係者の無事が確認されつつある中、対策本部は、安否確認と並行して被災者の救援・支援活動を進めました。被災地支援の面では、3月15日に現地から帰京した福田秀樹助教からの報告や現地に残って救援活動および職員・学生の安否確認に携わっていた大竹センター長からの情報をもとに、緊急に必要な物資等について東大本部および東大病院の全面的なご協力を得て調達し、この運搬のため3月16日朝に東大本部の車両で救援隊一隊を大槌町に派遣しました。その後、刻々と変化する被災地の状況を踏まえて調達した支援物資を届けるとともに、沿岸センター内に残された貴重な研究資料や機器類を回収するため、3月末までに計6回、集中的に支援隊を派遣しました。その後、派遣回数は減っていますが、この活動は継続しています。また4月8日には濱田純一東大総長が救援物資を携えて大槌町を訪れ、今後の復興支援について大槌町との打合せが行われました。
なお、これらの活動は多くの人々の尽力により、様々な困難を乗り越えて実施されています。特に地震から2週間を経過するころまでは、通信状況が悪いため、現地との連絡が密に取れず、的確な対応を練ることが困難であったほか、原発事故及びその影響による計画停電、さらには、流通の機能低下による物品調達の困難やガソリン不足などにより、救援作業は困難を極めました。沿岸センターの施設が壊滅状態となったため、被災した教職員・研究員・学生は、当分の間柏キャンパスで研究を行わざるを得なくなり、この受け入れ準備も急いで進められました。東大本部の的確な計らいで柏での当面の住居が確保されるとともに、所内各位の理解を得て、3月末までには必要最小限と思われる研究用スペース等が準備できました。
被災状況を視察する濱田総長（右）
東日本大震災への大気海洋研究所の対応
執筆者：道田 豊（国際連携研究センター教授・所長補佐）
次回掲載は9月14日（水）内容は「大気海洋研究所の対応3 ～復旧復興に向けて～」の予定です。